A
子育てと家事がしやすいカフェのようなかわいい家

化学物質を使わない空気のおいしい家、無添加住宅。
本物の素材だからこそ楽しめる経年変化で、上質な暮らしを提供します。

飛鳥住宅

B
収納充実の家

お子さまが帰宅後、ファミリークロークに上着やかばんを置き、 洗面で手を洗って、家族にただいまを言える動線をつくっています。

新日本ホーム

C
ちょうどいいサイズのプレミアムコンパクトハウス

太陽光、蓄電池付き、ZEH仕様!
玄関入った瞬間から冬はあったかく、夏涼しい高性能省エネコンパクトハウス

セイダイ

D
20年保証で強品質な家

高耐震基礎×高耐久フレーム×制震ダンパー、目に見えない品質にとことんこだわった家。長期にわたり安心な暮らしを実現します。

ニューハウス

E
イチゴパック+

徹底的にエコにこだわったダブル断熱仕様で、高性能の割には素材の良さ、性能の高さ、快適さを完備した健康住宅です。コスパにも優れOB施主様からも大変好評の商品、大きさを決めればプランも自由です。

ハザマ住建

F
「家族」の時間を愉しむ家

HANDS STYLEらしい2階リビング。子供がのびのびと遊べる広いリビング、ゆったりと寛げるダイニング、奥様の家事スペースなど、しっかりとエリア分けされた暮らしやすいプラン。

HANDS STYLE

G
魔法瓶のような家

標準仕様に高断熱・高気密構造、トリプルガラス、床暖房で、夏は涼しく、 冬は床暖房だけで足元からポカポカです。まるで「魔法瓶のようなお家」です。

建築工房 正勝

Q.

2020万円には何が含まれますか?

A.

建物本体工事が含まれます。例えば、キッチン、洗面所、トイレ、風呂、照明器具など。

Q.

その他かかる費用はありますか?

A.

消費税や外構工事、エアコン、カーテン、家具家電、設計料、敷地調査料、建築確認申請料、給排水工事費、ガス工事費などの諸経費、消費税、土地代は別途必要になります。ただし、掲載社によって諸経費の一部を表示価格に含む場合があります。詳しくは各住宅会社にお問い合わせください。

Q.

応募すれば必ず建てることができますか?

A.

住宅会社ごとに限定棟数がありますので、応募者多数の場合は抽選とさせていただきます。

Q.

応募後の手続きはどうすれば良いですか?

A.

後日、住宅会社から連絡があります。応募者多数の場合は抽選となります。

Q.

2つ以上の商品に応募して選ばれましたが、どうすれば良いですか?

A.

それぞれの住宅会社とご相談いただき、お客様に合った商品・住宅会社をお選びください。

Q.

福袋特典のサービスを利用するにはどうすれば良いですか?

A.

ご契約の住宅会社にご希望の福袋特典をお伝えください。後日事務局より詳細を連絡します。

Q.

施工面積(坪数)を増減することはできますか?

A.

可能です。住宅会社ごとに1坪当たりの追加(減額)工事費が変わりますので、直接お尋ねください。

Q.

リフォームの場合も応募できますか?

A.

新築計画のみにご利用頂けます。

Q.

建売住宅ですか?

A.

建売住宅ではありません。
2020万円で建てられる注文住宅です。

補助金制度

すまい給付金

すまい給付金とは、消費税増税に伴う住宅取得時の負担軽減を図るために支給される補助金です。
新築・中古は問わず、その住宅の取得者がそこに住むことや床面積が50m2以上であること、第三者による検査を受けていることなど、一定の基準を満たしていれば申請できます。

消費税率10%の場合は収入が775万円以下であれば最大50万円の給付金を受けることが可能です。こちらは住宅ローン減税や省エネ住宅ポイント制度など、他の補助制度と併用もできます。

■詳しくは「すまい給付金のホームページ」をご覧ください
(URL:http://sumai-kyufu.jp/)

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金

ZEH、通称ゼッチとは省エネ性とエネルギーの生産性に特化した住宅のことです。

設置するシステムや条件を満たし、消費エネルギーの削減と新たなエネルギー生産の結果、年間のエネルギー量がプラスマイナスゼロ以下である場合、以下のように補助金が受けられます。

1、ZEH(ZEHロードマップのZEH定義を満たしたもの):定額70万円
2、ZEH+(再生可能エネルギーの自家消費拡大を目指した高性能なZEH):定額115万円/戸
3、ZEH+R(レジリエンスを強化したZEH+):定額125万円/戸
また、1と2と併願できるものとして、先進的再エネ熱等導入支援事業:上限90万円 /
戸があり、ここにそれぞれの追加補助額が加算されます。

■詳しくは「平成31年度 ZEH補助金について」をご覧ください。
(URL:https://sii.or.jp/moe_zeh31/uploads/zeh31_pamphlet1.pdf

エネファーム設置による補助金

家庭用燃料電池システム“エネファーム”を住宅などに導入する場合には、補助金が受けられる場合があります。指定の補助対象エネファームであることと、6年以上使用することなどが条件で、1台につき8万円の補助金が受けられます。

また、LPガスに対応していることやマンションであることなど条件に合わせて1台につき3万円の追加補助も受けられます。

■詳しくは「エネファーム 補助金制度のご案内」をご覧ください。
(URL: http://www.fca-enefarm.org/subsidy/subsidy.html )

次世代住宅ポイント制度

2019年10月の消費税増税に伴い、“次世代住宅ポイント制度”という補助金制度があります。次世代住宅ポイント制度とは、消費税率10%で新築住宅を取得する場合に受けられるポイント制度です。

これから新築する方、または新築分譲住宅を購入する方で、自らが居住する住宅を所定の期間に契約・着工し、2019年10月1日以降に引き渡しを受けることが条件です。

一定の省エネ性または耐震性などを満たす場合、補助金ではありませんが、さまざまな商品と交換できるポイントが最大35万ポイント付与されます。付与されたポイントは、以下のものに交換することが可能です。

・省エネや環境配慮に優れた商品
・防災関連商品
・健康関連商品
・家事負担軽減に関する商品
・子育て関連商品
・地域振興に資する商品

■詳しくは「次世代住宅ポイントのホームページ」をご覧ください。
(URL: https://www.jisedai-points.jp/ )

自治体によっては独自の補助金制度を設けている場合も

各自治体によってはその地方に移住した方向けの補助金を提供しているケースもあります。住宅を購入する予定の自治体がどのような補助金制度を扱っているのか、市区町村のホームページなどを確認してみましょう。

●石川県の場合
「いしかわの森で作る住宅推進事業」
石川県の木材を使って石川県に家を建てると最大50万円の助成金がもらえる制度。

■詳しくは「いしかわの森で作る住宅推進事業について」をご覧ください。
(URL: https://www.pref.ishikawa.lg.jp/shinrin/mokuzai/documents/morisumai_panfu.pdf )

●金沢市の場合
「まちなか住宅建築奨励金」
まちなか住宅建築奨励金交付対象区域において事故が居住する戸建て住宅を住宅ローンにて新築または購入する場合に助成。限度額200万円。

■詳しくは「金沢市住宅支援制度」をご覧ください。
(URL:  https://www4.city.kanazawa.lg.jp/data/open/cnt/3/6667/6/kanazawasumainosusume2018.pdf?20190726133821 )

住宅購入時に受けられる減税制度

住宅ローン減税

住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用する際、取得者の金利負担のため、毎年の住宅ローン残高の1%を10年間、所得税から控除する減税措置です。住宅ローン控除の上限は消費税8%時、10年間で最大400万円ですが、認定長期優良住宅・認定低炭素住宅の場合、上限が500万円に引き上げられます。

さらに、すまい給付金との併用によって補助金として援助を受けることが可能です。住宅ローンの借入れを行う個人単位での申請が必要となるので注意しましょう。

■詳しくは「住宅ローン減税制度の概要」をご覧ください。 (URL: http://sumai-kyufu.jp/outline/ju_loan/ )

贈与税非課税措置

親兄弟も含め、人から財産をもらうと贈与税がかかります。ただし、1年間にもらった財産の合計額が110万円(基礎控除額)以内であれば贈与税はかかりません(暦年課税)。

さらに、住宅の購入、新築、増改築等をするための資金を親や祖父母からもらう場合「住宅取得等資金贈与の非課税」という制度を利用できます。これによって消費税10%なら「最大3000万円」の贈与まで、贈与税が非課税になります。

上記の制度は併用できるため、「消費税10%」の購入契約や新築・増改築の工事請負契約を結ぶ場合、最大3000万円に110万円の基礎控除額を足した3110万円の贈与まで贈与税がゼロになります(一定基準を満たす住宅の場合)。

■詳しくは「住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」をご覧ください。
(URL: https://www.mlit.go.jp/common/001157471.pdf )

新築住宅を対象に、固定資産税の減税措置がある

一定の条件を満たした新築住宅において、一定期間、建物の固定資産税額が2分の1に減額される固定資産税の減額措置があります。
減税期間は通常3年間とありますが、3階建て以上の耐火・準耐火建築物は適用期間が5年になり、認定長期優良住宅については7年間まで適用可能となっています。

不動産取得税の軽減

売買・贈与で不動産を取得したとき、また新築・増築したときに都道府県が課税する地方税です。

不動産取得税の納税方法については、取得後6ヶ月〜1年半くらいの間に各都道府県から届く「納税通知書」を使用して金融機関で納付します。 土地や家屋の不動産取得税は”不動産の価格(課税標準額)×標準税率”で算出されます。
標準税率は原則4%とされていますが、2021年3月31日までに取得した宅地と住宅にかかる税率は、特例措置により3%に引き下げられています。さらに、同じ期間までに取得した宅地の課税標準額は、不動産の価格に1/2を掛けた額になる特例が適用されます。

建物を新築で取得、または増改築をした場合、要件を満たすと固定資産税評価額から1,200万円の控除が受けられます。さらに2020年3月31日までは、特例として長期優良住宅と認定された建物については100万円が上乗せされ、最大1,300万円が控除されます。また、土地に算出された税額に対して減額の措置を受けられます。4万5,000円もしくは土地の広さと価格に税率を掛けて算出した額のいずれか高額なほうが控除されます。

新築の建物で最大36万円軽減。土地で最大18万円の軽減。

■詳しくは「不動産取得税住宅控除申告(新築住宅)」をご覧ください。
(URL:https://www.pref.ishikawa.lg.jp/zei/tetsuzuki/fudousan/fudousan_shintikujuu.html)

住宅を購入する際は補助金・減税制度を上手に活用しよう

住宅は大きな買い物です。多額の費用が必要となるものだからこそ、住宅を購入する際は補助金制度や減税制度を上手に利用していきましょう。また、補助金・減税制度は年ごとに対象となる条件や金額が変動することもあります。必ずその年ごとに内容を確認しましょう。

※掲載の内容は2019年12月のものです。最新情報は各ホームページをご覧ください。